splap: 役立つ

　社会心理学が何に役立つのか？

　あなたのキャリアはここから始まる

「あなたのキャリアはここから始まる」というのは、アメリカの某有名州立大学の教養学部（College of Liberal Arts）のホームページにあったコピィのパクリです。
　アメリカの場合、大学の学部(undergraduate)組織で一番大きいのは教養学部です。その教養学部の中に分野別の多数の学科（departments）があります。アメリカの大学の教養学部とは、埼玉大学で言えば教養学部、理学部、経済学部・経済学科を合わせたような組織と考えればよいでしょう。Liberal Arts を日本では「教養」と訳して来ました。私はこの訳は不適切だと思っています。「教養」という言葉は、専門性の低い、一般向けの知識、というニュアンスがあります。が、本来の Liberal Arts とは、実学(Practical Arts)に対する「純粋な学問」を意味します。別の言い方をするれば「より基礎的な学問」を意味します。つまり学生は大学４年間で基礎学力をみっちり修得する、という考え方です。専門職につこうとする者は、大学４年間で社会科学を勉強した後に Law school に進んで弁護士になり、あるいは大学で自然科学を学んだ後に Medical School に進んで医者にある、という訳です。
　埼玉大学の教養学部も、基本的な考え方はアメリカの場合と変わりません。大学４年間は基礎学力、あるいは「一生使える知識」を学んでもらうことを理念としています。
　このように、埼大教養学部は純粋な学問を学ぶ場として設定されており、その点は実学（Practical Arts）系の学部　―　学校という現場で働く人を養成する教育学部や、エンジニアとして働く人を養成する工学部　―　とは異なっています。教養学部の性格はむしろ理学部と似ています。では、教養学部で教える Liberal Arts とは役に立たない学問でしょうか？　私はそうは思いません。
　基礎学力の修得の場である教養学部は、実学系の学部のような「即戦力」の養成を目的としていません。が、即戦力は本来、仕事に応じて新たに修得するのが、現代の趨勢です。社会人教育が叫ばれるようになった所以でもあります。産業構造の流動化によって職業人として要請される技術・知識の中味が不確定になった現代にあって、大学４年間で学ぶべきことはむしろ基礎的知識であると考えるべきでしょう。昨今、文部科学省が大学に「教養教育」の充実を求めるのはこうした背景があると言わねばなりません。
　教養学部（や理学部）は即戦力の養成を目的としません。が、それらの学問領域は多くの基礎的なスキルの修得を目指しています。具体的なスキルの内容は専門領域ごとに異なります。多くの領域に共通しているのが分析能力、論理的な表現能力、語学力、などです。これらのスキルは、社会心理学を学ぶ場合は具体的には次のようであるといってよいでしょう。

　人間行動への科学的知識

　社会心理学は心理学と社会科学の交差点に位置します。心理学は人間（とは限らないけれど主に人間の）行動そのものを科学的に解明する学問です。社会心理学はこの心理学の基盤に立って、「社会的場面」における人間行動を研究します。だから社会心理学は単に人間行動を研究するだけでなく、社会科学との橋渡しをする位置にあります。
　重要なのは、我々が「人間行動」といってイメージすることの多くが、心理学よりは社会心理学の範囲に入っていることでしょう。社会心理学を学べば、心理学一般を学ぶ以上に人間行動を理解したという実感が得られます。
　重要なのは、人間行動に対する社会心理学の知識が科学的な方法に基づいていることです。「科学的な方法」とは、曖昧さなく操作的に定義できる、再現可能な測定法に基づいて知識が得られていることを意味します。だから知識は「実質的」です。例えば社会学の人間理解はしばしば哲学的であり、操作的定義とは無縁の所で展開されていることが多いのが実情です。だから社会学のテキストは、日本でも欧米でも、社会思想史のテキストと似たようなものです。。対して社会心理学は心理学の伝統に従い、より科学的な知見を集めるという特色があります。この点は社会心理学の積極的な利点といえるでしょう。

　実務領域との隣接性

　外国の大学にはマーケティングを教える部局がよくあります。マーケティングの部局に社会心理学者が就職するときは、組織心理学（organizational psychology）と称することが多いと思います。組織心理学は動機づけなど、社会心理学の範囲以外も含みます。が、集団研究やリーダーシップ、交渉など、社会心理学に属する研究を多く含んでいます。つまり社会心理学は応用領域につながった研究分野だといえます。日本の場合、購買行動や流行、環境問題への対処など、実用的研究に近い研究も多く見られます。つまり社会心理学自体は純粋な学問であるけれど、実用的な領域の理解の基礎となる部分を多く擁しています。

　客観的データに基づく分析能力

　社会心理学で身につくスキルのうち最も重要なのは分析能力でしょう。社会心理学の場合、その分析能力は「測定法」と「解析能力」に分けることができます。社会心理学は心理学とともに、教育課程において研究法が占める割合が高い研究分野です。社会心理学を学ぶことは、その両方について高い専門性を獲得することを意味します。
　社会心理学は測定法、つまりデータを得る方法に対する深い感受性を要求しています。例えばわれわれは、誰でも「調査」ができると思いがちです。が、方法的に問題の少ない調査は誰でもできることではありません。私は測定法への無理解を、教官同僚の中にさえ認めることがあります。例えばある先生が、学生から話を聞いてきて「学生には・・・のような要望があった」ということがあります。その先生は虚心に、何人もの学生から話を聴いて来たのであり、何の悪意もありません。が、こうして聞き出した「要望」が本当の要望かどうかは、社会心理学者なら疑います。なぜなら、その先生はある種の「仮説」を持っており、無意識に一定の反応を学生に期待したかも知れません。学生はその期待に善意で応じ、かくしてその先生の「要望」が表明されたかも知れません。その先生が認識した学生の「要望」は、その先生と学生との無意識の合作であったかも知れないのです。この種の問題は、所謂「アンケート」をはじめ、様々な測定方法についていうことができます。
　社会心理学は、その歴史の中で、人の意見や態度の測定にどのような問題が生じるかに関する論争を経験してきました。その結果、どのような測定にいかなる問題があるかが分かってきました。社会心理学を勉強することによって、こうした測定上の問題を認識し対処する術を得ることができます。
　社会心理学の利点は、用いる測定法が多様であることです。社会学や政治学の場合、調査しか行なわないのが常です。しかし社会心理学は実験、調査が標準的である以上に、観察、内容分析、２次資料の分析と、多様な測定法に基づいた研究に立脚しています。自分で何らかの測定をすることになった場合、目的に合った測定法が分かるようになることも重要な点です。
　測定とともに重要な要素はデータの分析・解析です。社会心理学を学ぶ人は心理学を学ぶ人と同様に、一般にデータの分析の仕方、統計の適用の仕方の知識に優れています。統計解析法を知らない社会学者は少なくありませんが、統計解析法を知らない社会心理学者はまずいません。自分でデータを得、自分で統計的に分析するのは当り前のことだからです。社会心理学ではデータ測定の方法が多様だと上で書きましたが、データはその性格に応じて適用する統計法も異なります。従って社会心理学は、多様な分析法の学習へと導入するとも言えるでしょう。
　こうした具体的なデータの分析方法を修得できる点は、社会心理学の学習がもたらす実体的なスキルだといってよいと思います。