消費者の反乱 (2001/01/01)

　一昨日(2000/12/30)、テレビ朝日の番組で田原総一郎、石原慎太郎、堺屋太一が対談する番組があり、面白いので観ていた。商売柄、教育に話が及んだときの議論に私は興味を持った。まず石原慎太郎が、学校が嫌なら行かなきゃいい、という。私も昔からそう思っている。石原慎太郎の議論はいかにも文学者らしい。若いうちはいろんなことを模索するものであるから、放っておけばいい、そのうち自分のやりたいことを見つけるだろう、と。
　私がより興味を覚えたのは、堺屋太一がいった「消費者の反乱」という言葉だった。今の若い人は学校で教わっているものが自分の役に立たないことを直感的に分かっている。なのにつまらない大量生産の教育ばかり出てくるから学校が荒れる。学校が荒れるのはつまらない消費を強いられる消費者の反乱である、という議論である。なるほど、と納得した。

　なぜ消費者の反乱がおこる事態になるかについては堺屋一流の議論が背後にあるだろう、と私は思う（私は堺屋太一の評論の愛読者の１人である）。たぶん堺屋太一が考えているのは、教育においてマーケットメカニズムが効かないことである。教育という産業に参入退出の自由があり、消費者主権があり、かつ十分な競争があるなら、教育は消費者にとって魅力あるものに変わるに違いない。しかし現実には参入退出の自由などの条件は充たされていない。なぜかといえば、特に日本では、教育は規制によって最も保護された産業の１つだからである。例えば誰かが教育界に参入しようとしても、容易には学校として認められない。外国の大学の分校ですら、日本では大学としては滅多に認定されなかった。だからアメリカの主要な大学は日本に参入することを止めたのである（おかげで日本の大学は助かった）。学校と認められるには、建物から始まり教育内容に至るまで、いろんな規制（設置基準）がある。認められた以降もいろんな規制を「指導」として受ける。教育上のアイディアと情熱のある人は、むしろ「学校」の枠を外れた方がよいくらいである。この規制の影で文部省の管轄外で発達した予備校や塾が消費者の支持を受けてきたのはそれ故だろう。生徒は勉強が分からないから塾に行き、安らぎを求めて塾に行く。なぜ、同じことが学校ではできないのか？　今後、予備校が文部省の管轄に入るようなことがあれば、そのときは予備校も従来の活力を失って行くと私は想像する。
　教育の自由化に向けて昔から戦闘的な議論を展開しているのは、一般には保守主義者と考えられている渡部昇一（上智大教授）である。彼の『これで日本の教育は救われる』（2000, 海竜社）を読んでみるとよい。この本は小澤征爾などを輩出した「桐朋女子高校」やトットちゃんを生み出したトモエ学園など、学校の規制から外れた塾のような学校の話から始まる。そして「自由な教育は、塾にしかできない」という立場から「義務教育という名の飼育教育」を批判する。
　学校が規制で保護されることには一面で合理的な根拠がある。学校（制度）は公共財の典型である。その公共財は、純粋公共財（排除の不可能性などを備える）であるほど、市場では過少供給となる。仮に明治の初めの時点で学校を文部省が立ち上げるのではなく、民間の自発的な供給に任せていたなら、以後の日本の教育水準はその底辺が今日ほど広がることはなかったろう。明治の時点で学校の設置を国家事業として行なったのは正しい選択だった。
　だが今日、学校の供給を巡る状況は変わってきたと思う。いまだに公的扶助なしには十分に学校が供給できない事情がある反面、学校は「私的財」としての側面が強くなったことである。人は自分にあった教育を金で買う準備ができている。こうした事情を考えると、財政的には公的に援助をするけれども経営は民間に任せるという、アメリカのチャータースクールのような形態が今後出てくることは、予想の範囲内である。少なくとも「公営」の反応の鈍さを補うメカニズムが必要になる。今日の国立大学の独立行政法人化も、この方向に向けた改革になるなら、正しいはずだと私は思う。

　教育における「消費者の反乱」という言葉に触れて私が自問自答したのは、現在私が大学の授業で直面している状況は「消費者の反乱」であろうか、という点である。私が受け持っている授業のうち、「聴いていればよい授業」、例えば入門や概説の授業は、今でも行なうのに支障はない。試験答案を眺めても、大勢ではあまり問題ないだろう、と思う。だが「聴いていればよい訳ではない授業」については、私の授業はほぼ、崩壊している。例えば演習では学生から議論が出ない。議論をしようと思うこと自体が無駄だと思えるほどである。そもそも読んでおくべき文献を読んでいるか（読めたか）に疑問がある。反応が少なくて判断できない。統計やプログラミングの授業については、学生は内容をほぼ、理解していない。理解する努力を払っていないのか、ハードルが高過ぎるのか、この点でも手がかりをつかめない。
　私が「聴いていればよい訳ではない授業」で直面しているのは、「消費者の反乱」ではなく「消費者の沈黙」というべきだろう。だが結果は「消費者の反乱」と同じようなものである。この事態への対処には、大きく分けて２つの選択肢がある。第１は、「あのようなことを教えようとすべきではない」と考える選択肢である。この選択肢はある意味で合理的かも知れない。現実にうまく行かないんだから。他方、不合理かも知れない。教えようとしていること自体は万国共通、大学ならほぼ需要のあることだからである。第２の選択肢は「教え方を変えろ」と考える選択肢である。当面はこの第２の選択肢を模索しようと思っている。

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